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トップ/情報・通信業/ユーソナー

ユーソナー431A情報・通信業グロース

¥2,137
+252.0 (+13.37%)
時価総額 175億円

注目ポイント(統計的観察)

  • •ROE(株主資本に対する利益率)20.8%と高く、資本効率が良い

注目ポイント(統計的観察)

  • •ROE(株主資本に対する利益率)20.8%と高く、資本効率が良い

直近の決算ハイライト

決算ハイライトは順次反映されます(数日以内)

業績数値・配当・指標は最新のものを反映済

株価チャート(直近3ヶ月)

同業種(情報・通信業)との指標比較

自銘柄(最上段・ハイライト行)と同業種10社を、PER・PBR・配当利回り・ROEで横並び比較。

銘柄株価PERPBR配当%ROE
ユーソナー 431A2,13716.74.10.020.8
ソフトバンクグループ99847,4910.02.40.124.4
NTT9432149.512.41.33.610.1
KDDI94332,738.50.02.13.112.6
ソフトバンク9434215.318.73.94.111.8
野村総合研究所43075,02224.26.61.73.5
LINEヤフー4689417.318.61.01.73.3
コナミグループ976618,93025.44.51.217.7
ネクソン36592,2400.01.72.78.6
オービック46843,98921.13.32.414.6
光通信943536,55013.31.42.112.4
情報・通信業の銘柄一覧高ROEランキング高営業利益率ランキングスクリーナー

主要指標

時価総額
175億円
小型株
PER (予想)
16.7倍
実績 18.9倍
PBR
4.10倍
純資産比で高い
配当利回り (予想)
—
無配
ROE
20.8%
高水準 (資本効率◎)
ROA
12.1%
総資産効率◎
売上YoY
+0.0%
横ばい
モメンタム
+19.5%
3M|12M +0.0%
需給
1.0%
空売残高
業績修正
—
データなし
時価総額
175億円
小型株
PER (予想)
16.7倍
実績 18.9倍
PBR
4.10倍
純資産比で高い
配当利回り (予想)
—
無配
ROE
20.8%
高水準 (資本効率◎)
ROA
12.1%
総資産効率◎
売上YoY
+0.0%
横ばい
モメンタム
+19.5%
3M|12M +0.0%
需給
1.0%
空売残高
業績修正
—
データなし

色分けは絶対閾値ベースの統計的目安(●良好水準 / ●要注意水準 / ●標準)。 詳細は各ページ参照。

決算スケジュール
次の権利確定日: 2026-06-30(中間配当 / 権利付き最終売買日 2026-06-26)
その次: 2026-12-31(期末配当 / 権利付き最終売買日 2026-12-29)

詳細ページ

ユーソナーの業績推移・財務諸表
売上・営業益・EPS 10年推移(決算データ)
→
ユーソナーの業績修正・進捗率
上方/下方修正履歴・季節性中央値
→
ユーソナーの成長・CAGR
売上/営業益/EPSの複利成長と直近QoQ
→
ユーソナーの収益性 ROE・ROA
デュポン分解・財務レバレッジ
→
ユーソナーのPER・PBR・修正込PER
過去5年分位・独自指標・同業比較
→
ユーソナーの配当・配当利回り
10年推移・連続増配・FCF配当持続性
→
ユーソナーの同業比較
PER/PBR/ROE/利回りの横並び
→
ユーソナーのモメンタム・騰落率
1週〜12ヶ月リターン・相対強度
→
ユーソナーの株価チャート・移動平均
25/75/200日線・出来高
→
ユーソナーの空売り・信用倍率
残高比率・機関投資家・逆日歩
→
ユーソナーの決算短信・適時開示
決算発表・業績修正の AI 構造化サマリー
→

読み方ガイド

ユーソナーは法人向けデータベースサービスとデータマネジメントプラットフォーム(DMP)を中心に、企業の顧客データ整備・活用を支援するBtoB特化型の情報サービス企業です。概要タブでは、売上高と営業利益・純利益の年次推移を並べて確認することで、同社の収益構造の特徴を読み解くことができます。同社の事業はストック型の継続課金収益が主軸であるため、売上高の成長ペースと利益の変化率の対応関係に着目することが重要です。サブスクリプション型データサービスでは顧客基盤の積み上がりが収益の根拠となる構造をとることが多く、売上成長に対して各利益段階がどのような比率で動いているかを観察すると、コスト構造と収益効率の関係をつかむ手がかりになります。また、景気循環の影響を受けにくいBtoB情報サービスの特性から、年次の業績変動の大きさや売上の安定性を長期スパンで確認することも重要な観察ポイントです。販売管理費や開発投資などの費用項目の推移を売上成長と照らし合わせることで、事業投資の配分や費用構造の変化を読み取ることができます。