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トップ/輸送用機器/内海造船

内海造船7018輸送用機器スタンダード

¥10,030
-120.0 (-1.18%)
時価総額 169億円

注目ポイント(統計的観察)

  • •過去の業績上方修正癖を織り込んだ修正込PERは9.6倍(表面PERより統計的に割安)
  • •ROE(株主資本に対する利益率)17.0%と高く、資本効率が良い
  • •直近3ヶ月の株価リターン-41%(調整局面・下落トレンド)
  • •信用倍率415.3倍(信用買いが売りより多く、将来の売り圧力が溜まっている)
  • •空売り残高4.0%(高水準・機関2社が下落を予想)

注目ポイント(統計的観察)

  • •過去の業績上方修正癖を織り込んだ修正込PERは9.6倍(表面PERより統計的に割安)
  • •ROE(株主資本に対する利益率)17.0%と高く、資本効率が良い
  • •直近3ヶ月の株価リターン-41%(調整局面・下落トレンド)
  • •信用倍率415.3倍(信用買いが売りより多く、将来の売り圧力が溜まっている)
  • •空売り残高4.0%(高水準・機関2社が下落を予想)

直近の決算ハイライト

会社が公表した決算短信・業績予想修正の本文をAIが要約。「未織り込み変化の早期検知」を支援

最新 2026-05-12業績進捗率はこちら →
事業概要何を売って稼いでいるか

内海造船(7018)は広島県尾道市を拠点とする独立系中堅造船会社。瀬戸田工場・因島工場の2工場体制でROROカーゴ船・LNG燃料フェリー・輸送艦など多様な船種を建造する。商船三井・CENTENNIAL SHIPPING等の民間船主に加え防衛装備庁からの官需も主力顧客層。同型船の連続建造による生産効率化と省エネ船(エコシップ)開発が競争優位の源泉であり、輸出売上比率は約42%に達する。

事業環境業界・マクロ・競合・機会/リスク

造船業界では重油代替の新燃料(LNG等)への移行検討が業界全体で進むが、調達方法など具体的方針が未定で中小船主を中心に発注様子見が続く。資機材価格・人件費の上昇により製造コストが高船価化する一方、運賃・用船料との折り合いがつかず受発注は慎重な局面。造船各社の近期船台は逼迫しており対象納期が3年以上先の先物案件が主流。防衛装備庁向け輸送艦など官需は堅調で受注残高は過去最高水準。マクロ面では中東情勢長期化による石油製品値上がりリスク・米国通商政策の輸出企業への影響・為替変動が主要リスク。GHG排出削減規制強化を背景に省エネ・脱炭素対応船の需要が中長期的機会として浮上。

※ AI が TDnet 開示原文から自動抽出した要約です。誤読・取りこぼしの可能性があるため、投資判断は必ず開示原本を参照してください。

株価チャート(直近3ヶ月)

同業種(輸送用機器)との指標比較

自銘柄(最上段・ハイライト行)と同業種10社を、PER・PBR・配当利回り・ROEで横並び比較。

銘柄株価PERPBR配当%ROE
内海造船 701810,03017.01.30.417.0
トヨタ自動車72033,04212.11.03.39.4
本田技研工業72671,452.521.70.54.8-3.5
デンソー69021,90813.00.93.97.8
スズキ72691,973.510.01.12.610.6
川崎重工業70123,13723.83.01.311.4
アイシン72592,413.511.30.83.16.9
SUBARU72702,44213.60.64.83.3
いすゞ自動車72022,348.510.11.14.08.1
シマノ730916,50533.81.62.23.9
日産自動車7201396.869.40.30.0-10.2
輸送用機器の銘柄一覧高ROEランキング修正込PERランキング信用倍率ランキング(売り圧力警戒)スクリーナー

主要指標

時価総額
169億円
小型株
PER (予想)
17.0倍
実績 7.4倍
PBR
1.30倍
配当利回り (予想)
0.40%
ROE
17.0%
高水準 (資本効率◎)
ROA
4.9%
標準水準
売上CAGR 3年
+7.7%
成長
モメンタム
-40.8%
3M|12M +105.7%
需給
415.29倍
信用倍率 / 空売残 4.0%
業績修正
38%
下方修正の癖
時価総額
169億円
小型株
PER (予想)
17.0倍
実績 7.4倍
PBR
1.30倍
配当利回り (予想)
0.40%
ROE
17.0%
高水準 (資本効率◎)
ROA
4.9%
標準水準
売上CAGR 3年
+7.7%
成長
モメンタム
-40.8%
3M|12M +105.7%
需給
415.29倍
信用倍率 / 空売残 4.0%
業績修正
38%
下方修正の癖

色分けは絶対閾値ベースの統計的目安(●良好水準 / ●要注意水準 / ●標準)。 詳細は各ページ参照。

決算スケジュール
次の権利確定日: 2026-09-30(中間配当 / 権利付き最終売買日 2026-09-28)
その次: 2027-03-31(期末配当 / 権利付き最終売買日 2027-03-29)

詳細ページ

内海造船の業績推移・財務諸表
売上・営業益・EPS 10年推移(決算データ)
→
内海造船の業績修正・進捗率
上方/下方修正履歴・季節性中央値
→
内海造船の成長・CAGR
売上/営業益/EPSの複利成長と直近QoQ
→
内海造船の収益性 ROE・ROA
デュポン分解・財務レバレッジ
→
内海造船のPER・PBR・修正込PER
過去5年分位・独自指標・同業比較
→
内海造船の配当・配当利回り
10年推移・連続増配・FCF配当持続性
→
内海造船の同業比較
PER/PBR/ROE/利回りの横並び
→
内海造船のモメンタム・騰落率
1週〜12ヶ月リターン・相対強度
→
内海造船の株価チャート・移動平均
25/75/200日線・出来高
→
内海造船の空売り・信用倍率
残高比率・機関投資家・逆日歩
→
内海造船の決算短信・適時開示
決算発表・業績修正の AI 構造化サマリー
→

内海造船(7018)に言及する分析記事

  • 中国50% vs 日本12%、造船関連株は復活するのか — 三菱重工/三井E&S/ジャパンエンジンほか21銘柄の本命と脇役

    日本造船シェアは2024年度12%まで落ち込み(中国50%超)だが、日米合意80兆円対米投資+官民1兆円基金+造船業再生基金1,200億円+2035年建造量倍増目標で復活機運。三菱重工/川崎重工/IHI/三井E&S/ジャパンエンジン/名村造船所/古野電気/寺崎電気/三浦工業ほか21社を造船・舶用エンジン・電装・ボイラー・環境装置・塗料・厚板の階層別、本命7・準本命7・関連7で網羅。

    テーマ株2026-05-19

読み方ガイド

内海造船は船舶建造を主軸とする企業であり、年次業績の推移を読む際には造船業特有の「受注から売上計上までのタイムラグ」を意識することが重要です。一隻の船舶は受注から引き渡しまで数年単位の工期を要するため、売上高の変動は当期の新規受注動向よりも数年前に積み上げた受注残高を反映しています。このため、売上と利益の増減を同一年次の外部環境とのみ紐付けて解釈することには注意が必要です。また、利益率の変動には鋼材価格の動向や為替レートの影響が大きく作用するため、売上高が横ばいであっても利益が大きく上下する局面がある点に着目するとよいでしょう。さらに造船業は世界の海運需給によって発注量が左右される循環産業であり、数年単位での業績のうねりが生じやすい構造を持っています。年次推移を複数年にわたって俯瞰し、受注環境の局面と売上計上のズレを念頭に置きながら収益の流れを追うことが、このデータを正しく読むうえで欠かせない視点となります。