Fundabase
☆ お気に入り◈ ポートフォリオ
トップセンチメント空売りカレンダー記事
Fundabaseサイト概要利用規約プライバシーお問い合わせ
© 2026 Fundabase

当サイトは投資の助言を目的としたものではありません。投資に関する最終判断はご自身の責任で行ってください。

トップ/小売業/くら寿司

くら寿司2695小売業プライム

¥1,642
+58.0 (+3.66%)
時価総額 1,305億円

直近の決算ハイライト

決算ハイライトは順次反映されます(数日以内)

業績数値・配当・指標は最新のものを反映済

株価チャート(直近3ヶ月)

同業種(小売業)との指標比較

自銘柄(最上段・ハイライト行)と同業種10社を、PER・PBR・配当利回り・ROEで横並び比較。

銘柄株価PERPBR配当%ROE
くら寿司 26951,64287.02.10.54.2
ファーストリテイリング998382,33052.611.10.818.6
セブン&アイ・ホールディングス33821,859.50.01.20.08.0
イオン82671,391.50.03.20.03.3
パン・パシフィック・インターナショナルホールディングス7532878.224.54.31.014.5
良品計画74533,88333.26.20.815.1
ニトリホールディングス98432,618.516.31.51.29.0
ゼンショーホールディングス75508,05227.24.81.013.4
FOOD & LIFE COMPANIES356310,87582.312.90.222.7
三越伊勢丹ホールディングス30993,39618.41.92.412.3
日本マクドナルドホールディングス27027,79030.03.70.812.1
小売業の銘柄一覧スクリーナー

主要指標

時価総額
1,305億円
中型株
PER (予想)
87.0倍
実績 36.2倍
PBR
2.10倍
配当利回り (予想)
0.50%
ROE
4.2%
低水準
ROA
2.3%
総資産効率△
売上CAGR 3年
+10.2%
成長
モメンタム
-11.4%
3M|12M +3.4%
需給
2.13倍
信用倍率 / 空売残 1.0%
業績修正
14%
下方修正の癖
時価総額
1,305億円
中型株
PER (予想)
87.0倍
実績 36.2倍
PBR
2.10倍
配当利回り (予想)
0.50%
ROE
4.2%
低水準
ROA
2.3%
総資産効率△
売上CAGR 3年
+10.2%
成長
モメンタム
-11.4%
3M|12M +3.4%
需給
2.13倍
信用倍率 / 空売残 1.0%
業績修正
14%
下方修正の癖

色分けは絶対閾値ベースの統計的目安(●良好水準 / ●要注意水準 / ●標準)。 詳細は各ページ参照。

決算スケジュール
次の権利確定日: 2026-10-31(期末配当 / 権利付き最終売買日 2026-10-29)
その次: 2027-04-30(中間配当 / 権利付き最終売買日 2027-04-28)

詳細ページ

くら寿司の業績推移・財務諸表
売上・営業益・EPS 10年推移(決算データ)
→
くら寿司の業績修正・進捗率
上方/下方修正履歴・季節性中央値
→
くら寿司の成長・CAGR
売上/営業益/EPSの複利成長と直近QoQ
→
くら寿司の収益性 ROE・ROA
デュポン分解・財務レバレッジ
→
くら寿司のPER・PBR・修正込PER
過去5年分位・独自指標・同業比較
→
くら寿司の配当・配当利回り
10年推移・連続増配・FCF配当持続性
→
くら寿司の同業比較
PER/PBR/ROE/利回りの横並び
→
くら寿司のモメンタム・騰落率
1週〜12ヶ月リターン・相対強度
→
くら寿司の株価チャート・移動平均
25/75/200日線・出来高
→
くら寿司の空売り・信用倍率
残高比率・機関投資家・逆日歩
→
くら寿司の決算短信・適時開示
決算発表・業績修正の AI 構造化サマリー
→

読み方ガイド

くら寿司は回転寿司業態における高回転・低価格モデルを軸に、国内外で店舗展開を続ける外食チェーンです。年次の全社業績を読む際には、売上高の伸びが新規出店による積み上げによるものか、既存店ベースの客数・客単価の底上げによるものかという構造を意識することが有益です。外食チェーンは店舗投資が先行し、損益分岐点を超えてから利益が大きく膨らむ事業特性を持つため、売上拡大局面でも利益率が伸び悩む年度が生じることがあります。同社は国内事業に加え、米国・台湾での海外展開も進めているため、地域別の売上・損益構成の変化を年次で追うと、成長の重心がどこに移っているかを把握しやすくなります。食材原価と人件費という二大コストは外食業の収益を左右する主要因であり、売上高に対するこれらの比率の推移を確認することで、業態の価格転嫁力や同社が推進する自動化投資の効果を読み取る補助線になります。