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トップ/建設業/日本国土開発

日本国土開発1887建設業プライム

¥595
+4.0 (+0.68%)
時価総額 474億円

収益性指標の推移

次期予想 営業利益率
4.4%
次期予想 純利益率
2.9%

主要項目 × 年度一覧

ROE / ROA / 営業利益率 / 純利益率 / 配当性向 / 自己資本比率 / 総資産回転率 / 財務レバレッジ。右端「(予)」列は最新開示の会社予想から算出した利益率。

項目2019.52020.52021.52022.52023.52024.52025.52026.5(予)
ROE16.3%11.6%10.4%9.2%4.2%-10.5%2.0%—
ROA8.1%5.9%5.2%4.8%2.0%-4.9%0.9%—
営業利益÷総資産11.3%7.7%7.1%5.1%2.8%-6.5%1.6%—
営業利益率12.2%8.7%9.0%6.3%2.9%-6.9%1.9%4.4%
純利益率8.7%6.7%6.5%5.8%2.1%-5.3%1.1%2.9%
配当性向22.9%30.6%29.2%30.8%66.8%—132.4%—
自己資本比率49.5%50.8%49.6%51.2%48.0%47.0%47.1%—
総資産回転率0.93倍0.88倍0.79倍0.82倍0.95倍0.93倍0.88倍—
財務レバレッジ2.01倍1.96倍2.00倍1.94倍2.08倍2.12倍2.12倍—

収益性の質(学術的指標)

Operating Profitability
1.6%
資産効率が低い
※ 営業利益÷総資産。ROA(純利益ベース)とは別物
目安: ≥20%(優) / 10-20%(並) / <10%(低)
ROE持続性
57%
7期中 4期でROE≥8%
目安: ≥80%(競争優位) / 50-80%(並) / <50%(不安定)
利益率レジリエンス
±6.3pt
景気敏感・変動大
目安(低いほど安定): ≤±3pt / ±3〜5pt / >±5pt
利益の質(CF/NI)
0.15倍
利益の質に懸念
目安: ≥1.0倍(健全) / 0.5-1.0倍(弱) / <0.5倍(要警戒)

※ 利益率レジリエンスは「±pt=10年間の標準偏差」で、小さいほど利益率が安定(景気耐性が高い)。利益の質 CF/NIがマイナスは営業CFが赤字で純利益が黒字という粉飾・押込み販売の警戒シグナル。

デュポン分解(ROEの因数分解)

DuPont (1920s): ROE = 純利益率 × 総資産回転率 × 財務レバレッジ。 どの因子で稼いでいるかを分解してビジネスモデルの性質を判定。

純利益率
1.1%
収益性
総資産回転率
0.88
効率性
財務レバレッジ
2.12
資本政策
= ROE 2.0% (報告値 2.0%)

中程度のレバレッジ。