ドルコスト平均法は2/3で一括に負ける — 米英豪86年データの結論

「分散投資」と勘違いされる手法の正体

ドルコスト平均法は、日本では金融機関のパンフレットの定番フレーズとして広く流通している。「価格が高いときには少なく、安いときには多く買えるので有利」という説明は、聞き心地が良すぎるほどよくできている。

ところが、まとまった資金を投資する場面でこの手法が一括投資より優れているかは、学術的にも実証的にも長く議論されてきた。代表的な検証は2012年にVanguardが公表した10ページのリサーチノートで、結論は身も蓋もない。原題は "Dollar-Cost Averaging Just Means Taking Risk Later" ─ 「ドルコスト平均法はリスクを後ろに先送りしているだけ」だ。

実はこの主張、学術論文ではもっと古い。1979年に Constantinides が Journal of Financial and Quantitative Analysis で「ドルコスト平均法は投資ポリシーとしては部分最適である」と論証している。30年以上前に決着していた論争が、なぜ大衆向けの解説では今も逆の説明をされ続けているのか。本稿では一次データに戻って整理する。

米英豪86年データが示す「2/3で一括が勝つ」

Vanguard の検証は次の設計で行われた。

結果は3市場で驚くほど一致した。

「2/3で一括が勝つ」という数字は資産配分を変えてもほぼ動かない。

債券100%でも一括が6割勝つ。理由は単純で、長期で株式も債券も現金より高いリターンを生み続けてきたからだ。「市場に出ていない時間」はそのまま機会費用になる。

12ヶ月ではなく24ヶ月や36ヶ月かけて分割投入すれば、その差はさらに広がる。Vanguard の集計では、米国の36ヶ月DCAに対して一括は約9割の期間で勝っていた。「分散投入の期間を長くするほど、平均的にはリターンが目減りする」という関係になる。

期待値2.3%は大きいか小さいか

平均残高差「2.3%」は10年間の累積値であり、年率換算すれば0.2%程度に見える。これを「誤差の範囲」と片付ける解説もある。

だが投資元本が大きくなると無視できない。退職金2,000万円を10年間60/40で運用したケースを当てはめると、一括投資の平均残高は約4,900万円、12ヶ月DCAだと約4,790万円程度になる。差額の110万円は、何もせずに「投資開始を1年ずらす」という選択の対価だ。

リスク調整後ではどうか。一括投資の最初の1年間は現金比率がゼロで、ボラティリティが高い。DCAは現金保有が緩衝材として効くので、その期間だけ見れば標準偏差は確かに下がる。しかし Sharpe比(取ったリスク1単位あたりの超過リターン)も、Vanguard の集計では一括が常に上回った。

注: Sharpe比は12ヶ月ローリング期間のローカル市場リターンと現金金利で計算。

「リスクが下がるからDCAが良い」というのは、現金保有の機会費用を無視した片面的な比較になっていた、というのが学術的な結論だ。

負ける1/3 — 日本の失われた30年が答え

ここまでは「一括が勝つ」話だが、3回に1回はDCAが勝っている。どんな期間か。

答えはほぼ一つで、投資開始時点が長期的な高値で、その後の数年が下落基調だった期間だ。市場が右肩下がりなら「分割で買い下がる」DCAが優位になる。これは数式上も自明で、Vanguard が「リスクを後ろに先送り」と表現したのもこの意味だ。下げ相場ではDCAの現金保有がクッションになる。

歴史上もっとも有名な「DCAが勝った市場」は日本だ。1989年12月の日経平均終値は 38,915円 という当時の歴史的高値で、その水準を再び超えたのは 2024年2月 ─ 34年後のことだった。この34年の間、1989年12月に一括投資した投資家は長く含み損を抱え続けたが、毎月積立を続けた投資家は下落期に多く買えたぶん最終的な簿価が低くなり、結果として一括投資を上回った。

別の言い方をすると、DCAが一括に勝つには「相場が下がる」というベットが当たる必要がある。それは結局のところマーケットタイミングであり、Vanguard はこれを「DCAは投資判断を後ろに先送りするマーケットタイミングの一種である」と整理した。

それでも積立を選ぶべき3つの場面

ではDCAは無意味かと言うと、そうでもない。目的を取り違えなければ合理的に使える場面が3つある。

1. 給与所得からの積立(毎月の収入を投資に回す)。手元に大きな一括資金がなく、毎月少しずつしか投資できないなら、それはDCAではなく単なる「収入のタイミングに従った投資」。比較対象が存在しないので、Vanguard の議論は最初から当てはまらない。新NISA つみたて投資枠の月10万円積立はこの典型
2. 退職金や相続など、感情的に重い一括資金を初めて投資に回す場合。期待値で2.3%劣ることを承知のうえで、「投資直後に急落して全力で後悔する」リスクを下げる手段としてDCAを選ぶのは合理的。Vanguard は研究の結論として「精神的安定の対価を払う価値があると判断するなら使ってよい」と明記している
3. 分散投入を「やめないため」の心理的継続装置。一括で投資した後に下落すると、損失回避バイアスから途中で解約してしまう投資家は実証的にも多い。DCAは買い続ける習慣を作る装置として機能する場合がある

3つに共通するのは、期待リターン最大化が目的ではないということ。心理的継続性や後悔回避を金額換算した上で受け入れる選択であり、「DCAが投資理論として優れている」とは別問題になる。

NISA時代の実務 — 1,800万円をどう動かすか

新NISA の年間投資枠(成長投資枠240万円+つみたて投資枠120万円=最大360万円)と総枠1,800万円の仕組み上、まとまった資金を一括で投入することは制度的にできない。実質的には最短5年に分けて段階的に枠を埋めることになる。

これは厳密には1年スパンのDCAではなく、年単位のフェージングだ。Vanguard の36ヶ月DCAより緩い分散だが、5年ぶんを年初一括で投入するか、毎月均等に投入するかでも結果は変わる。

期待値ベースでは「年初に上限まで埋める」が最速で市場エクスポージャーを取れる。ただし制度的に5年スパンで段階分散が組み込まれているため、その内側でさらに月割DCAを重ねる経済的合理性は小さい。年代別の配分や成長枠の具体設計は新NISA成長枠1,200万円の年代別配分で別途整理した。

結論 — 何を選ぶべきか

まとまった現金を投資に回す決断をした時点で、選択肢は2つしかない。

• 一括投資 — 期待値で約2/3の確率で勝つ。リスク調整後でも勝つ。投資理論的にはこれが第一選択
• ドルコスト平均法 — 期待値で劣るが、暴落直後に「投資した自分」を責める心理コストを2.3%程度で買う手段。割り切れるなら使ってよい

「どちらが優れているか」ではなく、「どちらの後悔がより耐えられるか」が判断軸になる。手法の優劣ではなく投資家自身の性格の問題に帰着するのが、86年データから引き出せる本当の結論だ。

そしてもう一つ重要な含意がある。毎月の給与から積み立てている人は、Vanguard の議論の対象外だ。「自分はDCAをやっている」と思っている投資家の多くが該当する。比較対象としての一括資金が存在しない以上、勝率2/3の話は最初から関係ない。むしろその場合は、積立額を増やして市場エクスポージャーを早く取ることが、期待値ベースでは最も効く。

※ 関連記事: 新NISA成長枠1,200万円の年代別配分 ／ 30代会社員のiDeCo vs 新NISA ／ 高配当投資 完全ガイド